新潟市議会 2022-10-05 令和 ４年決算特別委員会第２分科会－10月05日-04号
次に、競技力の向上は、公益財団法人新潟市スポーツ協会への補助事業を通して、スポーツの普及、振興やジュニア選手の競技力向上に取り組みました。さらに、スポーツ団体の活動を支援するため、新型コロナウイルス感染防止対策に係る経費の補助を行いました。また、国際大会等出場者への激励金を支給し、競技スポーツへの意欲向上を図りました。
次に、競技力の向上は、公益財団法人新潟市スポーツ協会への補助事業を通して、スポーツの普及、振興やジュニア選手の競技力向上に取り組みました。さらに、スポーツ団体の活動を支援するため、新型コロナウイルス感染防止対策に係る経費の補助を行いました。また、国際大会等出場者への激励金を支給し、競技スポーツへの意欲向上を図りました。
32ページ、（６）、市民スポーツの振興について、新型コロナウイルスの影響により新潟シティマラソンの代替として開催した、年齢や障がいの有無を問わないランニングイベントを開催したところ、車椅子の方も参加できるなど好評を博し、通常大会の新種目、ユニバーサルランにつながったほか、ジュニア選手の競技力向上に取り組みました。
また、ＭＧＣ三菱ガス化学アイスアリーナを利用する団体への選手強化事業に対する補助やジュニア選手の育成強化などを行う市スポーツ協会への補助を通じ、競技力の向上を図っていきます。なお、令和４年度から同協会への補助金は一部を見直し、運営に係る部分のみとし、事業費に係る補助を減額しています。
札幌市でも、長期的な選手の育成という観点に立って、今年度から札幌市スポーツ協会と連携し、さっぽろジュニアアスリート発掘・育成事業として、ウインタースポーツ５種目でジュニア選手の育成に着手することとなっておりますが、新型コロナウイルス感染症への対応が急務となっている現状においては、その実施に難しい面もあるのではないかと危惧をしているところです。
このほか，体育指導者の技能向上に向けた研修会等の開催やジュニア選手を対象とした練習会などの育成事業など，教育委員会や競技団体等と連携した取組を進めており，本計画の基本理念や基本方針について広く市民や関係機関の間で定着してきたと評価しております。 今後もこの方向性を維持しながら，継続的に施策を展開していくことが極めて重要であると考えています。
次の競技力の向上は，公益財団法人新潟市スポーツ協会への補助事業を通して，スポーツの普及啓発やジュニア選手の競技力向上に取り組みました。また，海外からユース世代の代表チームを招聘し行う国際大会，国際ユースサッカーｉｎ新潟は，各国の青少年のスポーツ交流を図ると同時に，選手の自己成長のきっかけとなっています。
今年度におきましては、将来のオリンピック・パラリンピック出場を目指している子どもたちが、多くの観客に応援され、成長していくことを願い、ジュニア選手を対象とした大会を開催することを想定しております。また、パラアスリートも参加する大会とすることで、共生社会の実現に向けて障がい者スポーツに対する市民理解を深める機会にもしていきたいと考えております。
次に，競技力の向上は，市スポーツ協会が実施するジュニア選手の育成強化などの事業への補助金のほか，国際ユースサッカーｉｎ新潟の負担金や全国障害者スポーツ大会への派遣事業に係る経費です。また，氷上スポーツの育成，強化のため，新潟市アイスアリーナを利用する団体の選手強化事業に対して，施設利用の一部を補助することにより，負担軽減を図っていきます。
また、スポーツ分野では、スポーツ推進計画において、「競技スポーツにおける支援・連携」を施策の一つに定め、トップアスリートの育成・競技力の向上や、ジュニア選手の競技力の向上などに取り組んでおります。 今後も引き続き、若者の夢の実現や目標の達成に向けたチャレンジを支援するとともに、議員御指摘の観点につきましても、来年４月に策定する戦略計画2019に反映をさせてまいります。
次に、障害者アスリートへの支援体制等についての御質問でございますが、本市では、東京2020オリンピック・パラリンピック大会への出場の可能性を高めるため、市内に在住、在学する中学生、高校生のジュニア選手を対象に競技力の向上を目的として実施する活動に対して支援を行っているところでございます。
とりわけ，本市においては，健康寿命が全国の下位に位置している実態を解消するためにも，スポーツの振興は必須であり，ジュニア選手の育成やスポーツツーリズムの推進なども含め，東京2020大会を絶好の機会と捉え，具体的な施策を展開していく必要があります。
それで、委員御指摘のあったトップアスリートの部分に関連する基本方針としては、４番目の囲みになっていますスポーツに挑戦する、ここでは楽しみとなってしまっていますけれども、ここの部分ではジュニア選手の強化・育成を具体的な施策として落としてございますので、流れとしては、スポーツを全ての人を対象にという視点が当時あったことは事実でございます。
ＪＯＣとのパートナー都市協定の締結については、協定締結により、オリンピアンによる本市のジュニア選手への直接的な指導や講演会の実施などが期待できることから、ＪＯＣ視察団の受け入れに向けた調整を行っており、年内の協定締結を目標に取り組んでいきたい。 ギラヴァンツ北九州のファン拡大策については、新スタジアムは集客に大きな効果があり、初年度はクラブにも市にとっても大きなチャンスである。
次に，ジュニア選手の育成強化についてお伺いをします。 リオ五輪でも，水泳の金藤選手や陸上の山縣選手など，地元出身の選手が大活躍し，連日大きく取り上げられました。こうした地元選手の活躍は郷土の誇りだけではなく，市民，県民のスポーツの振興に大きく貢献するものと思われます。
具体的には、小学生を対象に体を動かす楽しさを体験できる運動教室を行うとともに、スポーツへの関心を高めるためのオリンピック種目の体験や、競技力向上を図るため、選抜された競技力の高いジュニア選手を対象に、レスリングの佐藤満さん、アーチェリーの山本博さん、陸上の末續慎吾さん、いずれもオリンピックのメダリストであります、こうした方々が直接指導する種目別強化事業を実施しております。
◎加藤順一 市民・こども局長 検診に対する補助などについての御質問でございますが、現在、本市では、各競技団体への事業助成として、競技スポーツ選手の育成を目的としたジュニア選手強化・育成事業負担金を川崎市スポーツ協会へ支出しており、川崎市スポーツ協会におきまして、その財源を活用して各競技団体へさまざまな助成を行っているところでございます。
議員御指摘のとおり、オリンピック・パラリンピック競技大会など世界で活躍する選手の発掘や育成は重要であることから、ジュニア選手の強化のあり方について今後も研究をしてまいります。 ◎教育長（花井和徳） 御質問の４番目、学校の補助教材についてですが、１点目の補助教材ガイドラインについてと２点目の補助教材の選定については関連がございますので、一括してお答えいたします。
◎市民文化スポーツ局長（大下徳裕君） 議員御提案のジュニア選手の育成のお話かと思います。本市ではやはりジュニアの選手が非常に優秀な選手がたくさんおります。昨年も市民スポーツ賞の受賞者ですが、市民、団体も含めてですけど68名、そのうち44名が高校生以下でございます。ジュニアスポーツのレベルの高さというのが非常にあるかと思います。
そうした札幌の魅力を継承していくためには、さきの代表質問で私が指摘いたしましたように、ウインタースポーツのジュニア選手強化や育成などが大切であることはもちろんのこと、ウインタースポーツをすることのできる施設環境を確保することも大変重要であり、施設と選手が両輪となってウインタースポーツの振興につながるということを申し上げました。
次に、ウインタースポーツにおけるジュニア選手の育成について伺います。 今月７日からウインタースポーツ最大の祭典である冬季オリンピックがロシアのソチで開催されております。開会式では札幌にゆかりのあるスキージャンプの葛西選手が主将を、女子カーリングの小笠原選手が旗手を務め、１０代の選手の活躍も含め、きのうまでに日本代表選手が８個のメダルを獲得し、大いに盛り上がりを見せているところであります。